広大地判定簡単フローチャートと計算式

広大地評価の具体的な計算方法～とっても簡単です～

フローチャートを確認し、広大地であることが判明したら、今度は広大地評価を適用することでどれだけ評価額を下げられるのか検証してみましょう。

下が広大地評価額を求める計算式です。

広大地に該当しない通常の土地の場合、上の式における赤字の広大補正率という部分を、奥行価格補正率や不整形補正率に変えて評価減を行います。

奥行価格補正率や不整形補正率といった評価減も、もちろん効果的ですが、自動的に路線価×地積の6割未満の評価額となる広大地評価額に比べると、評価減のパフォーマンスは劣ります。（よっぽど歪な土地になると話は別ですが・・・）

広大地を使うと最大で6,000万円が節税に

実際、間口が広く、きれいな長方形に近い形の土地の場合、補正率が1.0、つまり単純に路線価×地積となることも少なくありません。
例）路線価200,000円で、1,200㎡の土地の場合ですと・・・

【路線価×地積】
200,000×1,200＝240,000,000円

【広大地評価】
200,000×1,200×（0.6－0.05×1,200/1,000）＝129,600,000

なんと、路線価×地積と比べると、110,400,000円もの評価減が可能なのです！！

これを税額に換算すると・・・

これだけ大きな節税効果があるのです！！

広大地評価の適用可否が問題となる土地は、基本的に平米数が大きな土地なので、評価額さらには税額に与える影響が大きくなるのは当然ですよね。

前回、広大地評価は土地の評価減の中でも一、二位を争う影響力であると書きましたが、納得してもらえるのではないでしょうか。

なお、実際に広大地評価を適用する場合、不動産鑑定士による意見書を税務署へ添付するため、費用が発生しますが、それを差し引いてもメリットがある場合がほとんどです。

このように、一見派手に感じる広大地評価ですが、相続税の経験が浅い税理士の中には、広大地評価を知らない人もいるため、単純に路線価×地積で申告されてしまう場合が少なくありません。税理士次第では納税者が大きく損をしてしまう可能性がありますので、充分に注意してください。

広大地の適用が可能であれば、税額的に大きなパフォーマンスを見せられることがわかりました。次回はパターン別に広大地の判断方法について紹介します。